自動操縦田植え機、農家負担軽減に効果 大潟で実証実験報告

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3年間の研究成果が報告された意見交換会
3年間の研究成果が報告された意見交換会

 衛星を使った高精度の位置計測システム「GNSS」を利用した自動操縦田植え機の研究に取り組む「大潟村GNSS利用コンソーシアム」の意見交換会が21日、秋田県大潟村のホテルサンルーラル大潟で開かれた。農家ら約40人が出席。2016年秋から続けてきた研究が9月末で終了することから、研究者らが3年間の成果を報告した。農作業の負担軽減の効果があった一方、サポート体制の整備が必要との指摘があった。

 コンソーシアムは県立大と県農業試験場、農研機構東北農業研究センター(盛岡市)などで組織する。田植え機に専用の機械を取り付け、衛星からの信号と村内にある基準局からの信号を受信して自動で直進するシステムを開発し実証実験を重ねてきた。本年度は10台で計約220ヘクタールに作付けした。

 県立大の近藤正准教授は八郎湖への環境負荷の低減効果を報告。通常の田植えでは代かき後に排水して苗を植える目印となる溝をつけるが、自動操縦田植え機は目印が不要で排水せず田植えできる。農業排水は八郎湖の水質汚濁の一因となっており、排水しない「無落水田植え」は水質改善効果が高いと説明した。

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