五輪団体の女性理事わずか16% 国の指針を大幅に下回る

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女性理事の人数への認識
女性理事の人数への認識

 2020年東京五輪・パラリンピックの実施競技に関わる59団体を共同通信が調査した結果、回答した58団体の全理事に占める女性の割合が16%にとどまることが7日、分かった。20年度以降、日本オリンピック委員会(JOC)など統括団体が順守状況を審査する国の指針は40%以上を求めており、現時点では大幅に下回っている。

 東京五輪では、女子選手の比率がほぼ半数と過去最高になる見通し。活躍を支える競技団体の意思決定層への進出は道半ばである現状が浮かんだ。70%に当たる41団体は、それぞれの女性理事の人数を「まだ足りない」との認識で、人材の発掘などを課題に挙げた。

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