社説:東京五輪まで1年 コロナ克服する大会に

お気に入りに登録

 来夏に延期となった東京五輪・パラリンピックの開幕まで1年を切った。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)は収束の見通しが立たず、世界中から選手団と観客が集まるスポーツの祭典はかつてない難局に直面している。

 感染拡大が続く中、選手や観客の安全を保証する大会運営をどう実現するのか。五輪・パラ組織委員会と国際オリンピック委員会(IOC)などは、新型コロナの脅威を乗り越えるために山積する課題の検討を急ぎ、万全の対策に全力を挙げてもらいたい。

 組織委は政府、東京都などと9月に対策会議を設置し、新型コロナ対策の在り方などを検討する。IOCのバッハ会長は収束が見通せない現在の状況を受け、感染防止のために観客数を削減することを選択肢として認めた。組織委の森喜朗会長も、対策会議が必要と判断した場合には観客削減を検討する考えを示している。

 対策は他にも、選手や関係者らの入国時の検査態勢整備、選手村や練習施設などにおける行動管理など多岐にわたるものとなる。中でも約1万1千人と見込まれる各国・地域の選手の感染リスクを抑えながら、競技ができる環境を整えることが重要だ。

 海外選手は入国拒否の対象国でも、日本政府が特例的に入国を認めることが検討される見通し。出入国時に少なくとも各1回、PCR検査が求められることになりそうだ。検査の精度は100%ではないため陰性であっても慎重を期し、選手村に入る前に一定期間の隔離措置を講じることも予想される。

 世界中から人の集まる五輪を、国内、そして世界各地に感染を拡大させる場にしてはならない。前例のない大会運営になるだろうが、何とかして開催への道を切り開いてほしい。

 白血病からの復帰を目指す競泳の池江璃花子選手は開幕1年前の今月23日、開会式場となる国立競技場からメッセージを発信。「1年後の今日、この場所で希望の炎が輝いていてほしい」と訴えた。五輪を目標に日々努力を重ねる選手たちの切実な願いをかなえることが組織委などの務めだ。

 延期に伴う追加費用は数千億円に上ると見られる。組織委は国内のスポンサー企業に協賛金の追加拠出の要請を始めた。ただ、五輪は肥大化も指摘されていることから、費用の圧縮に努め、今後の大会運営の模範となることも必要だ。

 五輪はスポーツを通じた平和の推進、肉体や精神の限界への挑戦などを目的とする。東京五輪・パラには東日本大震災からの復興を世界へ発信するという狙いもある。さらに世界の人々が力を合わせて新型コロナを克服する機会にするという新たな目標が加わった。困難だが価値ある目標であり、ぜひ開催を実現したい。

秋田の最新ニュース