自主防災組織、備え続く 男鹿・入道崎地区

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 全国的に自然災害が相次ぐ中、地域住民による自主防災組織の重要性が高まっている。東日本大震災が発生した2011年に発足した男鹿市入道崎地区の自主防災組織では、最大級の津波を想定した防災マップを作成。「地域で犠牲者を出さない」との思いで避難訓練を続ける。

 男鹿半島の北端にある入道崎地区。海岸から県道のある高台にかけての傾斜地に150世帯が暮らす。低地には少数だが住家があり、日中は港で漁業者が作業に当たっている。

大津波を想定した訓練の大切さを語る鎌田さん=1日、男鹿市北浦入道崎


 「10メートルの津波が来れば港や海沿いの家はのみ込まれてしまう。大きな地震が起きたらとにかく高い所へ避難するしかない」。地区住民でつくる入道崎地区自主防災会会長の鎌田幸男さん(74)は今月1日、海を見渡しながら話した。

 高さ10メートルの津波―。住民が念頭に置くのは、県が東日本大震災後、「想定外をつくらない」との方針で策定した津波シミュレーションだ。本県沖で理論上最大クラスとされるマグニチュード8・7の地震が発生した場合、男鹿市で最大10・8メートルの津波が押し寄せると想定されている。

 「いつどんな地震が来るかは分からない。そんな時に避難訓練やマップを通して頭の中にイメージがあれば、とっさの事態にも対応できるのではないか」と鎌田さん。訓練を継続し、地域が連携して住民の命を守ることが大切だと考えている。

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