部活動、少子化で持続厳しく　団体競技、合同チームも

　少子化や教員の多忙化を背景に、部活動の形が大きく変わろうとしている。国の有識者会議は、２０２５年度までに段階的に中学部活動の休日の運営主体を学校から地域の諸団体に移行するよう提言。各地で手探りの取り組みが始まっているが、実現に向けた課題は山積みだ。少子化が著しい秋田県における部活動の現状と今後の展望を探った。３回続き。

　◇　　◇

　「学校の運動部活動を巡る状況については、近年、特に持続可能性という面でその厳しさを増している」

　運動部活動の在り方を検討してきたスポーツ庁の有識者会議は、今年６月にまとめた提言の中でこう指摘した。